料金表

有山おとなこども歯科でご提供しているインプラント治療費用のご案内です。インプラントに関する診療は全て自費診療となっています。料金は税込で記載しています。
ご不明な点がありましたら、スタッフまでお気軽にお尋ねください。

インプラント治療（自費診療）

診療項目	内容	料金（税込）
1次手術	インプラント（人工歯根）を顎骨に埋め込みます。	275,000円
上部構造（人工歯）	人工歯を装着するための処置を行ないます。	165,000円
10年保証	保証部位の脱落や欠損など万が一のときに備え、長期的な保証プランを導入しています。	33,000円
抜歯即時埋入	抜歯と同時にインプラントを埋め込むため、外科処置が1回ですみます。	22,000円
即時プロビジョナリゼーション	インプラント埋入時、インプラントと顎骨との強固な結合が確認できた場合に限り、仮歯を装着します。	44,000円
サージカルガイド	コンピューターシミュレーションを基に作製されたマウスピース型の器具で事前に設計した位置、角度、深さにインプラントを埋入できるよう手術の正確性と安全性を高める器具です。	22,000円
オッセオデンシフィケーション術	上顎洞までの骨の量が非常に少ない場合（4ミリ以下）に用いる手術内容です。	55,000円

骨造成

診療項目	内容	料金（税込）
ソケットプリザベーション	抜歯後に人工材料を使用することで、骨の吸収をできるだけ抑える処置が行われます。	55,000円
水平的GBR	骨の幅が不足している部分に人工材料を使用して骨を再生します。	110,000円
垂直的GBR	骨の高さが不足している部分に人工材料を使用して骨を再生します。	220,000円

インプラント用の入れ歯（自費診療）

診療項目	内容	料金（税込）
インプラント用の入れ歯	インプラントを固定源とするため、しっかり噛めて外れにくいです。	385,000円
ロケーターアタッチメント	インプラントにロケーターというパーツを装着することで、入れ歯の安定性を高めます。	55,000円

▼インプラント治療の一般的な治療期間・回数
治療期間：4～7ヵ月、治療回数：6～15回
※治療期間・回数は症状や治療の進行状況などにより変化します。あくまで参考程度にお考えいただき、詳細は歯科医師にご確認ください。

院内保証制度

有山おとなこども歯科でインプラント埋入治療を受けられたすべての患者さまに、治療プランに応じた保証をお申込み不要でご提供しています。定期検診をご受診いただくことなどを条件に、不具合などが発生した場合に適用させていただきます。

※下記の「保証制限条件」に該当する場合、年3回以上の定期検診が必要です。

保証期間	3年
保証内容	治療プランと同額相当の再埋入・治療・返金など
保証適用条件	治療後の定期検診の受診 （通常年3回以上、「保証制限条件」に該当する方は年4回以上）

保証制限条件

下記項目に該当する場合、保証適用には年4回以上の定期検診が必要です。
※また、ケースによっては、保証制度が適応できない場合もありますので、ご了承ください。

• 1年以内に喫煙された方
• 全身疾患をおもちの方
• ブラキサー（歯ぎしり・食いしばりが多い方）
• 糖尿病（HbA1c値：規定有り）の方
• 不慮の事故にあわれた方
• 重度の歯周病の方
• 骨粗しょう症の方
• 他院でインプラントを埋入したり増骨などの関連処置をされた方
• その他、歯科医師の判断による

ガイドデント社「インプラント10年外部有償保証システム」

保証内容・保証期間

インプラント手術が完了した日から、インプラントと上部構造（人工歯）に10年間の保証をお付けします。インプラントや上部構造に不具合が生じた場合はもちろん、転倒や交通事故など偶発的に起こった事故により破損・喪失された場合にも適用します。
また、具体的には患者様がガイドデント社のインプラント10年保証をご利用される場合、「1歯あたり3万3000円（税込み）」の保証料をお支払いいただくことで10年間の保証が適用されるシステムです。
すべてのインプラントが、この外部有償保証システムの対象となりますのでガイドデント社の10年保証をご希望やご不明点がありましたらお気軽に当院スタッフにお申し付けください。
また、転居されても、全国2,600以上のガイドデント認定歯科医療機関からお近くの歯科医院をご紹介しますので、そちらで保証を受けていただけます（※）。

※インプラント手術後に、継続的に定期検診を受診いただくことが保証の条件となります。

スルガ銀行のデンタルローンプラスをご使用いただけます。
下記URLより詳細をご確認いただけます。

医療費控除とは

本人および生計を同じにする配偶者、その他親族のために1年間（毎年1月1日から12月31日まで）に10万円以上の医療費を支払った場合、一定の金額の所得控除を受けられる制度です。翌年の3月15日までに申告することで医療費控除が適用され、税金が還付されます。申告し忘れても、5年前までさかのぼって申告できます。

控除金額について

控除額は、下記の計算式で算出できます。

• 算出した金額がマイナスの場合は医療費控除対象外。控除額の上限は200万円。
• 出産育児一時金、配偶者出産育児一時金、家族療養費、高額療養費生命保険会社・損害保険会社から支払われた傷害費用保険金・医療保険金・入院給付金など。
• 所得金額が200万円未満の方は、所得金額の5％。

医療費控除の対象となる医療費

おもに、下記の内容に支払った医療費が控除の対象になります。

また、治療のための通院費も医療費控除の対象になります。小さなお子さまの通院に付き添いが必要なときなどは、付き添われる方の交通費も通院費に含まれます。通院費として認められるのは、交通機関などを利用したときの人的役務の提供の対価として支出されるものです。自家用車で通院したときのガソリン代や駐車場代などは、医療費控除の対象になりません。

還付を受けるために必要なもの

医療費控除を受けるには確定申告する必要があります。毎年2月16日から3月15日までの間に行い、還付の手続きをしてください。確定申告時には、下記の書類の用意や税務署への提出が必要です。

医療費控除についての詳細は、国税庁のホームページ「医療費を支払ったとき（医療費控除）」、「医療費控除の対象となる医療費」をご確認ください。